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無料セミナー
~人材強化につながる「人的資本経営」のために~
モティベーション測定で真のエンゲージメント向上を!
【講 師】八木 隆一郎 講師
【日 時】2025年11月7日(金)14時00分~16時00分
【会 場】ビジョンセンター東京駅前(JR東京駅 八重洲北口・中央口 徒歩1分)
【参加費】無料 ※事前申込制
【定 員】先着50名 ※該当者には後日参加証をお送り致します。
【参加対象者】
・経営幹部
・経営企画
・人事部門
・品証部門
・企業倫理/内部統制部門
・事業部門の責任者クラスの方々
※同業他社、個人事業主の方、上記の要件に該当しない方など、
当社が参加対象外と判断した場合は、ご参加をお断りさせていただく場合がございます。
※このウェビナーは無料でご参加いただけますが、事前申し込みが必要です。お早めにお申し込みください。ご不明な点がございましたら、お気軽にお問い合せください。
開催趣旨
「人材の強化」は企業の最重要課題
日本能率協会が毎年3月に発表している「経営課題調査」によると、「現在」および「3年後」の経営課題として、「人材の強化(採用・定着・育成・多様化への対応)」がそれぞれ約5割で、他の課題と比較し突出して高い割合を示しています。
特に「現在」では2年連続で1位となっており、生産年齢の減少に伴う人材獲得競争の激化や、転職市場の活性化が背景にあることがうかがえます。
エンゲージメントへの注目と調査の落とし穴
またここ数年は、非財務価値である「人的資本」への注目が高まり、投資家への開示義務もあいまって、従業員対象の“エンゲージメントサーベイ”を取り入れる企業が急増しています。企業の持続的な成長に従業員のエンゲージメント向上が不可欠なことは確かですが、何年か続けていくうちにスコアの高低と、現場の実態にギャップがみられるという企業や職場が散見されています。
「あなたは今の仕事にやりがいを感じていますか」
「自社の商品やサービスを家族や知人に勧めたいと思いますか」
本当に現状のサーベイ(アンケート調査)で従業員の意識を正しく測ることができているのでしょうか?スコアと現場の実態に乖離が起こっている場合、その背景には何があるのでしょうか?
セミナー内容
- 集団の意識や行動のメカニズムを専門に扱う社会心理学の知見から、一般的なエンゲージメントサーベイの問題点を明らかにし、従業員の意識を正しく把握し、有効に活用するためのポイントを解説します。
- さらに、過去30年以上にわたる研究成果から、従業員のやる気・やりがいに関する質の高い「意識データ」と、企業制度・施策にまつわる客観的な「組織データ」との関連における分析結果の一部をとりあげ、マネジメント施策に重要な制度・施策の効果についてもご紹介します。
- そのほか、昨今マスコミの話題に事欠かない組織ぐるみの不正や品質問題(偽装、情報漏洩、データ改ざん、組織的隠ぺいなど)の予兆検出についても触れる予定です。
<このような方にお勧めします>
★採用・定着・育成・多様化への対応など、「人材の強化」に課題を感じている
★エンゲージメントサーベイなど、従業員の意識調査に興味がある/悩みがある
★人事評価制度をはじめ、給与・休暇・労働時間に関する諸制度、
教育・研修制度、JOB型など新たな雇用制度、各種制度の見直しや導入を検討している
★より効果的に組織風土の改善/改革を進めたい
※ワーク・モティベーションとは
モティベーションとは単なるやる気(動機)とは異なり、刺激から行動に至るまでの一連のプロセス全体を指します。仕事場面におけるそれ(ワーク・モティベーション)は、内発・外発の2側面で定義され、両者のバランスが保てていることが重要です。セミナーでは、全国約530社290万人の蓄積データを基に指標化した内発・外発のバランス状態が、企業業績や組織不正に関連すること、正しい「指標」を持つことの意味を解説します。
プログラム(予定)
- 意識調査の扱い方 ~社会構成主義的アプローチ
- ワーク・モティベーションは企業業績を予測する ~業績につながる従業員の“やる気”の状態
- エンゲージメントサーベイの問題点 ~指標の可視化による落とし穴
- 品質問題と従業員の意識の関係 ~健全な組織風土による品質問題の「予防」
- 企業制度・施策とWMの関係 ~従業員のやる気や定着につながる制度・施策
- 質疑応答
講師プロフィール

八木 隆一郎(やぎ りゅういちろう) 氏
公益社団法人 国際経済労働研究所 専務理事兼統括研究員
株式会社 応用社会心理学研究所 研究顧問
専門は社会心理学。動機づけ、組織論、働きがい、ライフパタンなど研究分野は多岐にわたる。
全国の主要労働組合が参加した国際経済労働研究所第30回共同意識調査ON・I・ON(オニオン)2をまとめ、研究グループを主宰。大学でも教鞭をとる。日本社会心理学会では自主シンポジウム『社会心理学における「産・労・学」協同の可能性』を研究メンバーとともに発表。
2007年には約130社のデータから、ワーク・モティベーションと企業業績の関係の実証的研究結果を公表し、その測定方法を使った調査プログラムは海外も含め全国500組織に採用され、今日に至っている。