開催概要

「人を活かす経営」は組織の最重要課題

日本経営協会が毎年行っている「経営課題調査」によると、2021年度の当面する経営全般における「現在」の課題として、「人材の強化」の比率が昨年より上昇し、また「3年後」の課題としても昨年に続き第1位に上がっています。
また、「質的人材の不足」を挙げている企業は7割にも及び、企業は常に優秀な人材の獲得や強化を目指していることがわかります。
コロナ禍を乗り越え、新たな成長を描くために、その担い手となる「人」を活かす経営は、最重要課題の一つといえるでしょう。

エンゲージメントへの注目と調査の落とし穴

人を活かす経営の実現には、従業員意識調査により、自社や部門の強み・弱みを可視化することが有効ですが、近年では、伝統的なモラール（士気、意欲）や従業員満足度よりも、エンゲージメントに注目が高まっています。背景には給与や福利厚生などを従業員に与え、満たすだけでは必ずしも生産性の向上につながらないことが明らかとなってきたことがあります。
しかし、組織と個人の関係性を示す「従業員エンゲージメント」は、調査会社やコンサルタントによってその定義がまちまちであることから、これまでの従業員意識調査と何がどう違うのか、疑問を持つ方々も多いのではないでしょうか。

本説明会では、集団の意識や行動のメカニズムを専門に扱う社会心理学の知見から、いわゆるエンゲージメント・サーベイの問題点を明らかにし、ワーク・モティベーションを測定することによって従業員の意識を正しく把握するためのポイントを解説します。
また意識調査の導入から結果の活用まで、調査を会社と従業員のコミュニケーションツールとすることの重要性と、その活用法についてもご説明します。

プログラム（予定）

1. はじめに
   • ～エンゲージメントへの注目の高まりと調査の落とし穴
2. ワーク・モティベーション（WM）とは
   • ～理論的背景に基づいた“やる気”の測り方
3. 品質問題と従業員の意識の関係
   • ～健全な職場風土による品質問題の「予防」
4. WMは企業業績を予測する
   • ～業績につながるモティベーションの状態
5. ＳＲＣのための意識調査
   • ～コミュニケーションツールとしての活用法
6. ディスカッション（質疑応答）

講師

八木 隆一郎（やぎ りゅういちろう）
公益社団法人 国際経済労働研究所　専務理事兼統括研究員
株式会社 応用社会心理学研究所　研究顧問

専門は社会心理学。動機づけ、組織論、働きがい、ライフパタンなど研究分野は多岐にわたる。全国の主要労働組合が参加した国際経済労働研究所第３０回共同意識調査ＯＮ･Ｉ･ＯＮ（オニオン）２をまとめ、研究グループを主宰。研究の傍ら、龍谷大学で教鞭をとる。日本社会心理学会では自主シンポジウム『社会心理学における「産・労・学」協同の可能性』を研究メンバーとともに発表。２００７年には約130社のデータから、ワーク・モティベーションと企業業績の関係の実証的研究結果を公表し、その測定方法を使った調査プログラムは海外も含め全国400社に採用され、今日に至っている。