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公開日 : 更新日 : メンター制度を成功させるポイント
人材育成や定着率の向上のために、多くの企業がメンター制度を取り入れています。企業や従業員にとってメリットの大きいメンター制度ですが、その分難易度も高いため、注意すべきポイントを押さえて導入することが重要です。
メンターとは何か
メンター（Mentor）には、指導・助言を行う者という意味があります。ビジネスにおけるメンターは、新入社員や若手社員が抱える悩みに対してアドバイスをしながら、個人の成長や精神面をサポートする人を指します。直属の上司・先輩ではない、かつ年齢や勤続年数の近い先輩社員がメンターとなるのが一般的です。
一方メンターからサポートを受ける人のことはメンティといいます。メンターがメンティの成長を支援する指導法は一般にメンタリングと呼ばれています。
企業がメンター制度を導入する目的
企業がメンター制度を導入する目的はさまざまですが、ここではその代表的な目的を紹介しましょう。
若手社員の定着のため
人材の多様化や雇用の流動化などで、若手社員の早期離職に頭を悩ませる企業も増えています。メンター制度は若手社員の業務や人間関係の悩みを早期にサポートすることができるため、若手社員の定着率を上げる効果が期待できます。メンターがメンティの憧れの存在となることで、今後の仕事での成長イメージもしやすくなり若手社員が定着しやすくなります。
メンター自身のスキルアップのため
メンタリングにはメンティの悩みや課題を聞き出すヒアリング能力や傾聴力、フィードバック力などが求められるため、メンター側のスキルアップも期待できます。こうした効果から、若手社員を成長させるために新人社員のメンターとして起用することもあります。メンターがメンティの悩みや相談を受ける中でメンター自身も仕事やキャリアの振り返りができるため、キャリア形成にも有効です。
女性社員の育成のため
女性のさまざまなライフイベントの悩み解決やキャリア育成のためにメンター制度を活用するケースもあります。ロールモデルとなる先輩女性従業員がメンターになることで、女性のキャリアの悩みが解決しやすくというわけです。
メンター制度がメンター、メンティにもたらすメリット
メンター、メンティのそれぞれにとってのメリットについても詳しく見てみましょう。
メンターにとってのメリット
責任感が生まれる
メンターはメンティの目指すべきロールモデルとなるため、見られているという意識から責任感が生まれ、自ら学ぶ機会を持つようになります。
育成力がつく
メンティへの指導やメンタルケアといったメンターとしての役割は、この先リーダーや管理職になった際に必要な育成力を身に付けることにつながります。
メンティにとってのメリット
精神面での支えになる
新しい仕事や環境は、不安や悩みを感じやすいものです。身近にメンターがいて相談できると、メンティが仕事や人間関係の悩みを1人で抱え込まずに済み、精神面での支えとなります。
業務や会社の全体像を把握できる
若手社員だけでは関わる業務範囲が狭いため、業務や会社の全体像を把握しにくいものです。メンターに業務や社内の気になる情報について質問することで、業務や会社への理解が高まります。
メンター制度を導入する際のポイント
メンターの役割は多岐に渡るため、導入前の事前準備が重要です。下記のようなポイントを押さえることで、メンター制度がより実りの多いものとなるでしょう。
ペアの組み方を慎重にする
メンターとの相性が悪いと、メンティは委縮してしまって言いたいことがいえなくなるなど、制度の意味がなくなってしまいます。メンター制度を成功させるには、メンターとメンティの相性に気をつけてペアを組む必要があります。ただし、相性がいい＝仲がよいということではありません、適切な距離感を保てることも重要です。
メンターの役割を明確にする
メンターの役割は、メンティの不安や質問にアドバイスをするなど、メンティの成長や精神面をサポートすることです。メンター制度を導入する際には、その役割を明確にしないとメンターごとに対応の差が生まれてしまいます。制度の趣旨を説明し、認識を合わせることが大事です。
対等な関係を意識させる
メンターとメンティの間には、メンターがメンティに指示を与えるといった主従関係はありません。メンタリングは、メンターがメンティの成長を支援するために「対話」しながら進めるものであり、対等な関係であることを意識することが必要です。
セッションの時間を決める
メンタリングのための時間の確保をルール化するのもポイントです。ルール化されていないと、業務が忙しいからとメンタリング時間が後回しにされやすくなってしまうからです。たとえば「毎週○曜日の○時から」というように時間を決めてしまうとよいでしょう。メンター任命時には、普段の業務に支障が出ないように、関係部署の合意をとっておくのも大事なことです。
可能なかぎり対面で行う
現在の業務環境では、対話がオンラインで行われるケースもありますが、対面で話す機会があるほうが、言葉にしづらい悩みなどが伝わりやすいのは事実です。セッション数回のうち1回は対面とするなどと決めておくのがおすすめです。
振り返り、改善を続ける
メンター制度の効果を高めるには、制度の振り返り、改善がカギを握ります。メンター、メンティそれぞれの意見を集め定期的に改善することで、効果を実感しやすくなるでしょう。
メンターのサポートをする
メンターは責任も大きい分、負担も伴います。メンター自身がストレスや悩みを抱えることもあるため、上司などからの定期的なサポートが必要です。メンターとしてのスキルを身につけるために、事前に研修を実施してスキルを養っておくとよいでしょう。また、メンターとしての活動を人事評価にも反映させることで、メンターのモチベーションの維持や精度も高まります。
メンター制度を成功させるためには、メンター制度の目的の共有、社内ルールの作成など事前準備から、振り返りまでの一連の手順を踏む必要があるほか、メンター自身のサポートなど一定の負担がかかります。とはいえ特定の目的においては効果の大きい制度であることは間違いありません。導入検討の際には、本稿の内容を参考にしていただければ幸いです。
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