開催概要

コミュニケーションツールとしての「従業員アンケート調査」の活用

近年の人手不足が深刻化するなかで起きたコロナ禍により、採用・育成・多様化への対応など「人材の強化」が経営課題として重要度を増してきています(＊)。
ポストコロナ時代を見据え、各社が働き方改革に取り組み、ハード面（就業体制・時間の見直し、テレワークの積極的導入、人事制度・雇用制度・業務ルールの変更など）は進めているものの、ソフト面（従業員の意識変革、組織風土改革など）については、道半ばという企業が多いのではないでしょうか。
未曽有の経営環境変化の中で人材を強化し、生産性の向上と組織の持続的な成長を促すためには、ハード・ソフト両面での働き方改革、すなわち人を活かす経営の視点が不可欠です。

人を活かす経営の実現には、組織の健康診断（従業員意識調査）により、自社や部門の強み・課題を可視化することが有効です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
本説明会では、集団の意識や行動のメカニズムを専門に扱う社会心理学の知見から、従業員の意識を正しく測定するためのポイントを解説します。

既に従業員アンケート調査などを導入されている企業様では、
「調査結果をKPIや管理職の評価に使っている」「○○に不満と回答が出たから不満を解消する策を打つ」
といった誤った使い方をしていないでしょうか。
説明会では、意識調査の導入から結果の活用まで、調査を会社と従業員のコミュニケーションツールとすることの重要性と、その活用法についてもご説明します。

働き方改革は「人を活かす」ための経営課題です。
昨今話題となっている組織的不正（数値改ざん、コンプライアンス違反等）の問題も、従業員のワーク・モティベーション（エンゲージメント、心理的安全性含む）の可視化による“対話”を通じて、解決に導くことができます。

＊第41回「当面する企業経営課題に関する調査」（2020年7･8月 日本能率協会）によると、現在の課題として「人材の強化」（31.8％）が「収益性向上」（45.1％）に続き3年連続して2位に位置づいている。

講師

八木 隆一郎（やぎ りゅういちろう）
公益社団法人 国際経済労働研究所　専務理事兼統括研究員
株式会社 応用社会心理学研究所　研究顧問

【略歴】
専門は社会心理学。動機づけ、組織論、働きがい、ライフパタンなど研究分野は多岐にわたる。
全国の主要労働組合が参加した国際経済労働研究所第30回共同意識調査ON・I・ON（オニオン）2をまとめ、研究グループを主宰。研究の傍ら、龍谷大学で教鞭をとる。日本社会心理学会では自主シンポジウム『社会心理学における「産・労・学」協同の可能性』を研究メンバーとともに発表。2007年には約130社のデータから、ワーク・モティベーションと企業業績の関係の実証的研究結果を公表し、その測定方法を使った調査プログラムは海外も含め全国400社に採用され、今日に至っている。

プログラム ※下記プログラムは変更になる場合もございます

• 社会構成主義に基づく意識調査のあり方
  ～ES（従業員満足度）調査からワーク・モティベーションへの転換
• ワーク・モティベーション（WM）とは
  ～理論的背景に基づいた“やる気”の測り方
• WMは企業業績を予測する
  ～業績につながるモティベーションの状態
• 品質問題と従業員の意識の関係
  ～健全な職場風土による品質問題の「予防」
• SRCのための意識調査
  ～コミュニケーションツールとしての活用法