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公開日 : 更新日 : 中堅社員の「行動」を変える研修設計術—3つの壁を突破し、組織を動かす推進力へ

中堅社員は、いわゆる「新人」の段階を過ぎ、組織の要として実務を担う存在。積極的に育成したい層ですが、一方で、教育による行動変容が難しい層でもあります。本記事では、中堅社員が直面する特有の「壁」を解き明かし、彼らを真の推進力に変えるための研修設計の要諦を解説します。

中堅社員研修を実施しない企業が多い理由

企業の階層別研修において、多くの組織が「新入社員研修」と「新任管理職研修」には多大なリソースを割いています。しかし、その中間に位置する中堅社員については、組織的なフォローが手薄になっているケースが少なくありません。

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こうした空白は将来的に、組織の成長を阻む原因となるリスクをはらんでいます。いざ管理職を目指す段階になって、そのために必要な思考やスキルが培われていないということにもなりかねないからです。中堅社員研修は、階層別研修の全体像の中に、ぜひ組み込みたいステップだと言えるでしょう。

一方で、中堅社員研修には、「せっかく実施しても成果が感じられにくい」「行動が変わらない」という印象を持たれているケースも多いようです。原因としては、中堅層が直面する特有の壁があると考えられます。

なぜ中堅社員研修では成果が感じられにくいのか?

中堅社員は、新入社員のように真っ白な状態ではなく、管理職のような明確な権限も持っていません。この特異なポジションが、研修内容の実践を阻む壁を作り出していると考えられます。

「わかっているつもり」の壁

中堅社員は、すでに数年のキャリアを通じて自分なりの「成功パターン」を確立しています。研修で新しい理論やスキルを学んでも、無意識のうちに「それは理想論だ」「今のやり方でも仕事は回っている」というフィルターがかかり、既存の行動様式をアップデートする動機が生まれにくい傾向にあります。

「圧倒的リソース不足」の壁

中堅社員は現場の主戦力であり、チームでは後輩も抱えていて、誰よりも多くの案件を抱えるプレイングマネジャー的な役割を担っています。研修で「もっと周囲を巻き込もう」「後輩の育成に時間を割こう」と決意しても、職場に戻れば大量のメールやトラブル対応に追われるだけになっているかもしれません。学んだことを活かして試行錯誤する時間的・精神的な余裕がないのが彼らだと言えます。

「権限のなさ」の壁

中堅社員は、上司と後輩、他部署とのつなぎ役としての役割も期待されています。しかしそれは、裏を返せば「上司と後輩の板挟み」ということでもあります。せっかく研修で意識が変わっても、方針を曲げない上司や意識を共有できない後輩を動かす「権限」までは持っていないため、「結局、自分が頑張るしかない」と、元のプレイングスタイルに引き戻されてしまうのです。

こうした壁を放置したまま一般的な内容の研修を提供しても、受講者の行動変容を期待するのは難しいでしょう。

中堅社員研修を実りあるものにするために必要な3つの視点

では、本当に実りある中堅社員研修を実施するためにはどんな点を意識するとよいのでしょうか。ここでは、3つの視点から考えてみましょう。

視点①:自社の中堅社員が直面する課題を把握する

中堅社員の行動変容を促す第一歩は、研修のカリキュラムを「世間一般の中堅社員像」ではなく、「自社の中堅社員が日々直面している具体的な課題」に合わせることです。

例えば、製造現場の中堅社員と、無形商材を扱う営業部門の中堅社員では、直面する「板挟み」の質が異なります。前者は「納期と品質の板挟み」かもしれませんし、後者は「顧客ニーズと社内ルールの板挟み」かもしれません。

重要なのは、「受講者は今、現場で具体的にどのような壁にぶつかっているのか」「誰との関係性に苦労しているのか」を掘り下げることです。

たとえば、事前にアンケートやヒアリングを実施して現場の生の声を収集し、その結果をプログラムに反映させるのもよいでしょう。受講者側に「この研修は、自分の今の困りごとを理解して作られている」という当事者意識を抱いてもらうことは、中堅層の重い腰を上げさせる重要なポイントです。

視点②:スキル習得ではなく「実務課題の突破」をゴールにする

中堅社員にとって、スキルは「知っているもの」ではなく「使えないと意味がないもの」です。研修のゴールについても「スキルの理解」に置くのではなく、「目の前の実務課題をどう突破できるか」に置くべきです。

例えば、ロジカルシンキングについての研修であれば、単なるフレームワークの練習では不十分です。「論理的に正しくても、あの上司には通用しない。ではどう伝えるべきか?」というように、より踏み込んだ観点が重要なのです。

研修の中に、実際の自社の業務課題を持ち込むアクションラーニングの要素を取り入れるのも効果的です。その意味では講師も、「正解」を教える「先生」ではなく、受講者が抱える泥臭い人間関係や業務上の制約を一緒に整理し、突破口を見出す「ファシリテーター」タイプがよいかもしれません。受講者自身が自分たちで考え抜いた解決策であれば、現場に戻って試してみようという意欲も自然と湧いてくるでしょう。

視点③:研修を「個人の学び」から「組織の共通言語」へ

研修を「やりっぱなし」で終わらせないためには、個人の努力に依存しない仕組み作りも重要です。

中堅社員の教育における最大の課題の一つは、現場の上司が研修内容を把握しておらず、受講者が学んだことをもとに新たな試みをしようとしても「そんなことより目の前の業務を片付けてほしい」というプレッシャーをかけてしまうことです。

こうしたことを防ぐには、研修の前後で、上司との対話を組み込むことが役に立ちます。研修前の対話では、上司が「今回の研修で何を期待しているか」を本人に伝えることでモチベーションを高め、研修後には、研修で立てたアクションプランを上司と共有し、実践を支援する体制を作ります。そのためにはもちろん、まずは上司に研修の意義を理解してもらうことも必要です。

また、研修を通じて同階層の「横のつながり」を強化することも重要です。同じ悩みを抱える仲間が社内にいると知るだけで、孤独な板挟み状態からの解放感につながります。「あの時の研修メンバーで集まると、共通言語で話ができる」という状態を作ることは、組織文化を変える基盤ともなります。

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まとめ―現場のリアリティに即した設計が、中堅層を組織の推進力に変える

業務を通じて一定の経験を積んだ中堅社員は、冷徹なリアリストでもあります。自分たちの置かれた厳しい状況を無視した理想論的な育成はすぐに見抜かれてしまいます。

しかしそれだけに、彼らが「真に自分たちのため」だと感じられるスキルを手に入れれば、その力はとても大きなものとなります。現場の最前線を熟知し、実務を動かしているのは彼らだからです。

今回ご紹介した3つの視点は、実はすべての研修に必要な視点です。ですが、新入社員研修や新任課長研修のように、分かりやすい節目にはない中堅社員だからこそ、成果を上げるためにはより一層重要な視点だと言えます。

JMA(日本能率協会)は、数多くの企業様の研修を手掛けてきた知見を活かし、貴社の組織文化や人間関係の力学まで踏まえた研修設計をサポートしています。

  • 「事務局とのコミュニケーション」による、現場のリアルな課題の特定
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