公開日 : 2026.01.21 更新日 : 2026.01.21 事業・組織の変革を託したい部長の総合力を高める研修

いわゆる階層別の研修の一つとして、部長昇格時の新任研修は広く一般的に行われていますが、その内容はどのようなものになっているでしょうか？部長は、それまでとは大きく役割の変わる役職だけに、研修の持つ意味も大きくなります。ここでは、部長研修のもつ意味を改めて考え、必要な力をつけるための具体的な研修メニュー例をご紹介します。

部長に求められる役割

同じ管理職でも、課長と部長には大きな役割の違いがあります。課長の主な役割が課の「管理」であり、メンバーの能力を活かし、課題を解決していくことであるとすれば、部長の役割は部門の「経営」だといえます。全社的な経営意図を理解した上で、部門単位での戦略を立て、成果を上げることが求められます。そのために組織のデザインから考える必要が出てくるなど、マネジメントの範囲も大きく広がります。

さらに、ビジネスから組織のあり方まで、さまざまな変革が求められる中で、その主な担い手となるのも部長クラスの人たちです。変革を実現するには、すでにある課題の解決だけでなく、目に見えない課題を自ら見つけ出し、あるべき姿を構想する力も必要となるでしょう。

■課長と比較しながら部長の身に付けるべき能力を整理したコラム

課長とは大きく役割が違うからこそ重要な「部長研修」>>

部長昇格時以外の研修も重要

このように、部長に昇格するタイミングで役割が大きく変わるため、昇格時の新任研修は大きな意味を持ちます。学ぶ本人が求められる役割を理解し、経営感覚を磨くことのできるような研修が望ましいでしょう。

しかし、重要なのは昇格時の研修だけではありません。部長は変革の推進役であるだけに、会社全体として新しい考え方や施策を導入する場合、まずは部長の意識改革が必要です。部長がその意義を理解していない状態では、新しい考え方や施策の浸透は望めないからです。こうした意味で部長向けの研修は、昇格時に実施して終わりではなく、必要に応じて継続的に実施していくのが望ましいといえます。

全社的な課題をテーマとして実施する部長研修は、同階層の人同士が交流する機会になるという点でも大きな意義を持ちます。部長レベルにもなると、会社として何らかの方針が示されたとき、考え方を理解するのは早いかもしれませんが、他の人と課題をシェアする機会がないことが多いもの。そんなとき、研修で部長同士が交流することで、「他の人はどうしているのか」を知ることができます。一方通行のインプットではなく、学び合いの場として研修が機能している例も多くあります。

部長の学びに役立つJMAの講師派遣型研修メニュー

ここまでにご紹介してきたような点を踏まえ、JMAが提供している講師派遣型研修の例をご紹介します。

部長のためのマネジメント能力開発

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/position2_1/

「部長としての役割」と「部門経営の基本」を学ぶ研修です。
部門経営に必要な5つの視点を（事業をどうするか、業績をどうするか、部・課・グループをどうするか、課長をどうするか、会社をどうするか）踏まえ、意思決定に必要なスキルとマインド、成果を出すためのマネジメントを身につけていきます。
「課長の延長」という考え方を払拭し、部門の責任者としての考えや信念を形成、ブラッシュアップし、伝えていける人になることを目指します。

事業戦略実践力養成コース(PBS)

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/position2_2/

事業戦略と、業務プロセスやコスト構造といった現場レベルの学びを提供します。
ポイントは、事業戦略を知識として学ぶだけでなく、その戦略を担保するビジネスモデルに焦点を当てること。競争優位性を発揮するための発想や着眼点を鍛えることを目指します。

部長のための変革マネジメント力強化

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/position2_3/

変革の担い手となる部長には、鋭い経営感覚が求められます。
本研修では、このような経営感覚を高めるためのビジョン策定の考え方から、部門目標達成のための戦略ストーリー立案までをトータルに提供。トップが掲げる経営方針や変革ビジョンを受け、内外の環境変化を見据えた資源分析、事業構造の見直し、組織・人材・資源投資などの戦略が立てられるようになることを目指します。

部長のための人材育成力・組織連携力強化コース

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/position2_4/

部長となった人の多くは、課長として活躍し、プレイヤーとして優れた実績を持つ人であるはずですが、部長の立場からメンバーの力を十分に発揮させるには、「個」から「集団」へと思考を切り替える必要があります。
具体的には、組織としての業績を向上させる力のある課長を育て、組織間の連携を図ることが重要。そのために必要な学びを提供し、自身の影響力を自覚しながら活躍できる部長を育てます。

経営戦略

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/goal1_1/

現代のビジネス環境では、経営陣でなくても戦略的思考を持つことが求められます。
「戦略とは何か」を体系的に学び、戦略策定のステップや考え方のフレームワークを身に付けておくことで、部長としてのさまざまな現場での経験が貴重なトレーニングとしつつより一層の力をつけることができます。

DX組織強化セミナー

参考記事：https://solution.jma.or.jp/service/transformation05/

多くの企業にとって急務となっているDXについても、その主な担い手は部長です。
とくに製造業におけるDXの推進状況や課題を明らかにし、結果に結びつくDXを推進する組織づくりについて、より実践的に学びます。

部長研修における越境学習、他流試合型研修のメリット

ここまではいわゆる新任部長研修のように、社内で実施する階層別の部長研修を中心にご紹介してきました。一方で、部長クラスの学びには、社外の人と交流しながら学ぶ他流試合型の学習も大きな意味を持ちます。そのメリットは、下記のような点にあります。

1.社内の論理から抜け出すことができる

部長以上になると、日常的な議論の相手は社内の経営陣や同じ立場の人であることが多くなり、自然と社内の論理が暗黙の前提となりがちです。他流試合の場では、こうした暗黙の前提を取り除いた状態で考えることができます。業界の異なる同階層の人と議論することは、自社の強み・弱みを客観視するきっかけにもなります。

2.自らの判断の軸を磨くことができる

部長ともなると、自分ならではの判断の軸も求められます。社外の同階層の人とともに学ぶ研修では、「どのリスクを取るか」「どこに投資するか」「何を手放すか」といった判断基準をぶつけ合うことで、自分の軸が可視化され、磨かれるという効用があります。

3.成功・失敗のリアルな実例を知ることができる

表には出づらいリアルな経営課題を共有しやすいのも、この階層における他流試合型研修のメリットです。新規事業からの撤退や海外展開の成功・失敗パターンなど、ともに学ぶ関係だからこそ共有できる知があります。

4.自社の未来像を社外の目で検証できる

働き方改革、組織変革、DX、グローバル化など、進めていかなければならない変革について、の他社の話を聞くことは、「経営のセカンドオピニオン」的な働きで、自らの判断の精度を上げることにつながります。

5.孤独感を和らげる効果がある

部長は事業への責任を負うべき立場であり、社内で悩みを共有しにくくなります。他社の同じ階層の人と語り合える場は、「同じ目線で対話できる仲間がいる」という実感を生み、心理的安全性を回復してくれます。

JMAマネジメント・インスティチュート（JMI）の部長向け研修プログラム

JMAが開講している「JMAマネジメント・インスティチュート（JMI）」では、長期選抜型の次世代経営幹部育成研修を提供しています。その特徴の一つが、すべてが他流試合型研修であること。日本の名だたる企業から選抜された人材と切磋琢磨しながら、経営者としての判断力や経営マインドを磨くことができます。ここでは、部長クラスを対象とした代表的なプログラムをご紹介します。

エグゼクティブ・マネジメントコース（EMC）

参考記事：https://jmi.jma.or.jp/course/emc/index.html

中心になるのは、固定された5名前後のメンバーでチームを編成し、共有する課題・テーマにもとづいて行う「共同テーマ研究」。研究を通じて、企業や業界を超え、世界や社会全体を俯瞰する構想力を身に付けます。歴史、文化、自然科学に触れ、経営者としての軸を形成するのも特徴です。

エグゼクティブ・ビジネスリーダーコース（EBL）

参考記事：https://jmi.jma.or.jp/course/ebl/index.html

「経営戦略」「財務・会計」「組織・人材マネジメントとリーダーシップ」「目指すべき経営者像と経営理念」の4テーマで、他社参加者とディスカッションし、気づきを得ながら経営スキルを習得します。アセスメントの活用で自信をより客観的に捉えることができます。

プロフェッショナル・ビジネスリーダーコース（PBL）

参考記事：https://jmi.jma.or.jp/course/pbl/index.html

実在する企業の経営者へ直接戦略提案をおこなう「リアルケーススタディ」が特徴。複数回の合宿を含め、一流の講師や仲間との対話を重ねる中で、リーダーとしての自分自身の判断軸・哲学を確立します。

まとめ

部長は、単に課長の一つ上の管理職というだけではなく、事業と組織の変革を現場で具体化していく存在です。全社の経営意図を踏まえながら部門の戦略を描き、人と組織を動かし、成果として結実させていくという役割の重さを考えれば、昇格時の一度きりの研修だけで十分とは言えません。

環境変化が激しい今、部長には状況に応じて自身の視座や判断軸を更新し続けることが求められています。社内での研修を通じて共通言語や方向性を揃えることも重要ですが、社外の同階層と学び合う他流試合型の研修を取り入れれば、視野を広げ、判断の質を高めることも可能になるでしょう。

事業・組織の変革を託す存在として部長をどう育てるかは、企業の将来を左右する重要なテーマです。自社の課題やフェーズに照らしながら、最適な学びの機会を設計していくことが、これからますます重要になっていくはずです。

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